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EVインフラの充実にともない、沖縄はより環境に優しい島へ

手つかずの自然が数多く残る南の島、沖縄。

1家族あたりの平均車両保有台数は約3台とも言われています。

そんな沖縄では現在、低炭素社会を目指す取り組みの中でEV(電気自動車)を積極的に活用しています。

沖縄県には昨年、「日産リーフ」のレンタカーが220台導入されましたが、同県はEVのタクシーやバスの導入にも取り組んでいます。

株式会社日産レンタリース沖縄は現在、「日産リーフ」のレンタカーを70台保有していますが、同社の仲井間宗仁社長は今後その数を増やしていきたいと述べています。

新車販売ディーラーの琉球日産自動車株式会社も経営している仲井間氏は、レンタカーは沖縄県におけるEV利用を広げていく上で、特別な役割を果たすことになるだろうと語ります。

レンタカーの場合、EVは3年後には中古車市場で販売されることになります。仲井間氏は、「この220台は3年後には間違いなく中古車という形で市場に出て行くことになると思います。沖縄は北から南まで約120キロですから、それほど頻繁に充電をするという使い方にはならないと思います。そういう意味ではハワイとかグアムとかに近い、非常に電気にマッチした府県じゃないかと思います」と述べました。

ハワイ同様、沖縄では現在、太陽光発電や風力発電など、クリーンエネルギーに関するプロジェクトがいくつか進められています。

沖縄県でEVのインフラ整備を行っている株式会社エー・イー・シーの松本宗久部長は、将来的にはEVの電力供給のためにこうしたエネルギーを活用することもあり得ると述べます。

松本氏は、「沖縄県の方で『クリーンエネルギー基盤構築事業』という事業がございまして、大宜味村の方に風力発電、名護市の方に大規模な太陽光発電を現在導入しようとしています。将来的にはこうしたクリーンエネルギーを電気自動車等に供給する計画もあるかもしれません」と今後の見通しを述べました。

名護市では今年の4月1日から、約8700枚のソーラーパネルによる出力1メガワット(1000kw)のメガソーラー施設が稼動する予定で、発電した電気は周辺地域や隣接するカヌチャリゾートにも供給される予定です。

カヌチャリゾートには、現在、15台の普通充電器が敷地内に設置されており、車両はリゾート内を移動するために使われるゴルフカートのすぐ脇に停められています。

株式会社カヌチャベイリゾートの中村英一郎常務取締役総支配人は、周辺環境を守っていく上で、「日産リーフ」はその一助となると述べました。

中村氏は、「我々は自然を取った分だけ植えていこうという取り組みをやっておりまして、その一環としてEVもそうなんですが、一緒に出来るのではないかと思っています。島内にはレンタカーも沢山ありまして、これを電気に変えていくことによって、また一段とこの環境を守っていく、CO2の排出量を少なくしていきたいと思っています」と述べました。

EVのインフラ整備や、クリーンエネルギーの開発、そして自然保護に焦点を当てたビジネスが増えるにつれて、沖縄県は持続可能な社会の実現に向けた日本の牽引役の一つとなっていくことでしょう。

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